2018.12.05

日本のLGBTは13人に1人!?海外の割合と比較してみた。

LGBTコラム

LGBT

セクシュアル・マイノリティーを指す「LGBT」。公にしていない方もいるので、正確な統計をとるのは難しいようですが、日本では13人に1人がLGBTという結果がでているそうです。では、海外ではどのような統計がでているのでしょうか。さっそくまとめてみました。

1.日本国内では7.6%の方がLGBT



平成30年11月1日現在で、日本の人口は1億2645万人です。1億2000万人として計算すると、912万人の方がLGBTということがわかります。子供は統計の対象に入っていないとすると、15歳以上〜64歳未満の生産年齢人口の7596万5千人の、約8%なので、577万3340人というのがリアルに近いかもしれません。
つまり13人に1人がLGBTなんです。これは、左利きの人や、AB型の人の割合と同じくらいなんですよ。
私たちが思っているよりも身近な存在なんですね♪

しかし、「LGBT」という言葉を知っているLGBT層の割合は71.3%なのだそう。ということは、28.7%のLGBT層の方は「LGBT」という言葉を知らないことになります。
セクシュアル・マイノリティだからといって知っているわけではないのです。

では、各セクシュアリティの割合もみてみましょう。

・レズビアン:1.70%
・ゲイ:1.94%
・バイセクシュアル:1.74%
・トランスジェンダー:0.47%
・Aセクシュアル:0.73%
・その他セクシュアル・マイノリティ:1.40%

という結果になっています。


LGBTパートナー

2.海外のLGBTの割合を比較してみました



では、海外にはLGBTの方はどれくらいいるのでしょうか。日本以外は、トランスジェンダーを抜いた、レズビアン・ゲイ・バイで割合を算出しているため、ここではトランスジェンダーを抜いたLGBで比較してみましょう。


<アメリカ>
カリフォルニア大学の調査の結果です。アメリカの人口が3億2310万で、生産年齢人口が約2億3800万人と考えて算出すると、908万人くらいのレズビアン・ゲイ・バイセクシュアルの方がいることがわかりました。つまり3.8%となります。

<イギリス>
イギリスの総人口の約6564万人中、およそ4190万人が生産年齢人口に当てはまるため、約84万人のLGBの方いるそうで、2%となります。
こちらは、2016年のONS(国家統計局)の16歳以上を対象にした調査の結果です。

<オーストラリア>
2014年に18万人を対象に行われた「自分は同性愛者だと思うか?」という質問に対して、賛成した方は3.4%だったそうです。約2413万人の総人口中、約1550万人が生産年齢人口なので、約53万人がLGBです。

<フランス>
2014年に行われた、18から69歳の7000人を対象とした調査の結果では、レズビアン・ゲイ・バイセクシュアルの人が7%でした。約6690万人の総人口中、約4185万人が生産年齢人口となるので、約293万の人がLGBになります。

このように、海外と比べてみると、日本はLGBTの割合が高いことがわかります。ただし、調査の方法や、対象の人数もばらばらなので、同じ条件で比べてみたらまた割合は変わるかもしれません。

また、世界共通では、300人に1人がトランスジェンダーなのだそうです。そして、20人〜30人に1人が「同性に性的な魅力を感じた事がある」と答えているそうですよ。


トランスジェンダーに関する記事:トランスジェンダーとは?性同一性障害との違いや意味。

LGBT海外

3.なぜ日本は義務教育でLGBTを取り上げないの?



学校の授業などで取り上げないのは、決してLGBTが軽視されているからというわけではありません。それどころか、重要視している人が多いことも分かっています。

平成25年に6つの自治体の教師を対象にアンケート調査が行われました。その結果によると、6割以上の教師が、「LGBTについて教えていくべき」と考えていることが分かったそうです。
今まで、LGBTを授業で取り上げてこなかったのは、教える必要性を感じる機会がなかったからで、近年は、LGBTを授業で扱うべきと、意識は少しずつ高まってきています。

そのきっかけとなったのは、一橋大学の男子学生がゲイであることをアウンティングされ、自ら命を絶ってしまった事件です。これを背景に「LGBTを授業で教えていくべき」となったのです。
しかし、授業で取り上げない理由のひとつに、教師の「LGBTについての知識不足」もあげられます。同性愛や性同一性障害についてよく知らなかったり、「性的指向は自分で選べるもの」など、誤解している教師もいます。

正しい知識がなければ、教育の現場で取り扱うことは不可能でしょう。
これから、東京五輪の開催も控えているので、多様性を知ることは大事なことです。

認定NPO法人ReBit(リビット、東京・新宿)は、小学校教員向けにLGBT(レズビアン・ゲイ・バイセクシュアル・トランスジェンダー)に関する教材キットの無料提供を始めたそうです。

LGBT義務教育

4.まとめ



いかがでしたでしょうか?日本は海外と比較してもLGBTの割合は高めでした。学年に一人はいると考えられる割合です。身近にいることに気がついていないだけなのかもしれません。また、各セクシュアリティの割合など、データを並べてみると日本のLGBTの現状が少しずつ見えてきますね。こちらの記事が、LGBTの理解を深めるきっかけになれば幸いです。


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